投資と経済の英語ガイド: 知識を広げるためのカタカナ解説

株式投資やマクロ経済の英語用語は、初心者には少し難しく感じるかもしれません。しかし、これらの用語を理解することで、世界の市場や経済ニュースをより深く捉えることができます。このブログでは、株式投資とマクロ経済における重要な英語用語をカタカナ表記で解説していきます。

財務諸表に関連する用語

・Balance Sheet（バランスシート）：貸借対照表、B/S。

・Profit and Loss Statement（プロフィット・アンド・ロス・ステートメント）：損益計算書、P/L。

・Statement of Cash Flows（ステートメント・オブ・キャッシュ・フロー）：キャッシュ・フロー計算書。

・Assets（アセット）：資産。

・Liabilities（ライアビリティーズ）：負債。

・Equity（エクイティー）：株式資本、自己資本、純資産。

・Capital Stock（キャピタル・ストック）：資本金、株主からの出資金。

・Dividend（ディビデンド）：配当金。

・Stock（ストック）：株式。

・Stock Price（ストック・プライス）：株価

・Shareholder（シェアホルダー）：株主。



 

損益計算書に関連する用語

・Revenue / Income（レベニュー/インカム）：収入、収益

・Expenses（エクスペンシズ）：費用、経費、支出

・Gross Profit（グロス・プロフィット）：売上総利益

・Operating Income（オペレーティング・インカム）：営業利益

・Ordinary Profit（オーディナリー・プロフィット）：経常利益

・Net Income（ネット・インカム）：当期純利益

 

その他の関連用語

・Consolidated financial statement（コンソリデーテッド・ファイナンシャル・ステートメント）：連結決算

・Market Cap（マーケット・キャップ）Market Capitalization：時価総額、企業の総価値（株価×発行済株式数）。

 



（解説）金融におけるお金の流れは、大きく分けて「直接金融」と「間接金融」の2種類に分類されます。直接金融とは、お金を必要とする企業や国が、株式や社債などを発行し、投資家から直接資金を調達する方法です。一方、間接金融とは、銀行などの金融機関が仲介役となり、預金者から預かったお金を企業などに融資する形でお金の貸し借りを行う方法です。つまり、直接金融では借り手と貸し手が直接お金のやり取りをするのに対し、間接金融では金融機関が間に入るという点が、両者の大きな違いです。

 

市場関連

・Stock Exchange（ストック・エクスチェンジ）：証券取引所。

・Index（インデックス）：指数、日経平均株価指数やNYダウ平均など

・Bull Market（ブル・マーケット）：上昇相場。

・Bear Market（ベア・マーケット）：下降相場。

・Volatility（ボラティリティ）:：変動性、市場や株価の価格変動の大きさ。

 

取引関連

・Buy Order（バイ・オーダー）：買い注文。

・Sell Order（セル・オーダー）：売り注文 。

・Bid Price（ビット・プライス）：買い気配値。

・Ask Price（アスク・プライス）：売り気配値。

・Spread（スプレッド）：買値と売値の差。

 



 

指標・評価関連

・PER（ピー・イー・アール）Price-to-Earnings Ratio：株価収益率、株価を一株当たりの純利益で割った値、株価÷一株当たり純利益。

・PBR（ピー・ビー・アール）Price-to-Book Ratio：株価純資産倍率、株価を一株当たりの純資産で割った値、株価÷1株当たり純資産。

・EPS（イー・ピー・エス）Earnings Per Share：一株あたり利益、純利益を発行済株式数で割ったもの。PERを計算する時の分母にあたります。

・BPS（ビー・ピー・エス）Book-value Per Share：一株あたり純資産、純資産を発行済株式数で割ったもの。PBRを計算する時の分母にあたります。

・ROE（アール・オー・イー）Return on Equity：自己資本利益率、自己資本に対する利益の割合。資本の効率性を測る指標、純利益÷自己資本。

・Net Profit Margin（ネット・プロフィット・マージン）：純利益率、売上高に対する純利益の割合、純利益÷売上高。

 



・Book Value（ブック・バリュー）：簿価、資産から負債を引いた純資産。

・Dividend Yield（ディビデンド・イールド）：配当利回り。1株あたりの配当金を株価で割って求めます。

・Dividend Payout Ratio（ディビデンド・ペイアウト・レシオ）：配当性向、企業の純利益のうち、配当金として株主に支払われる割合。

・Free Cash Flow（フリー・キャッシュ・フロー）FCF：企業が自由に使える現金。

 



 

戦略・投資方法

・Long Position（ロング・ポジション）：買い持ち、株式を保有する戦略。

・Short Position（ショート・ポジション）：売り持ち、株式を売却する戦略。

・Diversification（ダイバーシフィケーション）：分散投資。

・Portfolio（ポートフォリオ）：金融資産の組み合わせ。

・Hedging（ヘッジ）：リスク回避、リスクを減らすための対策を取ること。

・Dollar-Cost Averaging（ドルコスト・アベレージング）：ドルコスト平均法、定期的に一定額を投資することで価格変動リスクを軽減する方法。

・Yield Curve（イールド・カーブ）：利回り曲線債券の残存期間と利回りの関係を示すグラフ。

 

マクロ経済に関する英語も、経済ニュースでよく出てきます。

・GDP（ジー・ディー・ピー）Gross Domestic Product：国内総生産 、一年間に国内で生み出された財やサービスの付加価値の総合計。GDPには、生産、分配、支出の3つの側面があり、何れも等しくなることから「三面等価の原則」が成り立つ。



・GNP（ジー・エヌ・ピー）Gross National Product：国民総生産 、国内外で国民が生産した財・サービスの総額。

・Inflation（インフレーション）：財やサービスの価格が持続的に上昇する現象。

・Deflation（デフレーション）：財やサービスの価格が持続的に下落する現象。

・Stagflation（スタグフレーション）：経済停滞と物価上昇が同時に発生する状態。

・Unemployment Rate（アンエンプロイメント・レート）：失業率。

・Interest Rate（インタレスト・レート）：金利。

・Fiscal Policy（フィスカル・ポリシー）：財政政策、政府が税金（収入）と公共事業や社会保障（支出）を調整することで、経済成長を目指す政策。

 



（解説）公共事業を増やすと、道路や橋の建設などで直接的に需要が生まれ、人々の雇用を増やす効果が期待できます。しかし、公共事業の費用をまかなうために国債をたくさん発行すると、市場に出回るお金が増え、金利が上がることがあります。金利が上がると、企業はお金を借りにくくなり、投資を控える可能性があります。また、海外の投資家が金利の上がった日本の国債を買うために円を買う動きが活発になり、円高が進むことも考えられます。

 

・Monetary Policy（マネタリー・ポリシー）：金融政策、中央銀行が金利の上げ下げや、市場に出回るお金の量を調整することで、物価の安定や経済成長を目指す政策。



（解説）金融政策には、「金融緩和」と「金融引き締め」の2種類があります。金融緩和は、金利を下げたり、世の中に出回るお金の量を増やしたりすることで、企業や個人がお金を借りやすくする政策です。一方、金融引き締めは、金利を上げたり、お金の量を減らしたりして、企業や個人がお金を借りにくくなり、設備投資や消費を抑制する効果があります。

金融政策は為替レートにも大きな影響を与えます。一般的に、金利の高い国の通貨は買われやすくなるので、金融緩和を実施すると、（短期的には）自国通貨が安くなる傾向があります。同時に、円安になると、輸出企業の業績が向上する一方、輸入物価が上昇し、私たちの生活に影響を与える可能性もあります。金融引き締めの場合は、その逆で、金利が上がったり、市場に出回るお金の量が減ることで、（短期的には）自国通貨の価値が上がりやすくなります。



Fiscal policy and monetary policy are closely related. （財政政策と金融政策には深い関係があります）

Stock prices and exchange rates go up and down. （株価や為替レートは、上がったり下がったりします）

 

・Exchange Rate（エクスチェンジ・レート）：為替レート、異なる通貨の交換比率であり、貿易や海外投資に大きな影響を与えます。

・Trade Balance（トレード・バランス）：貿易収支、輸出額から輸入額を差し引いたもので、黒字は輸出超過、赤字は輸入超過を示します。

・CPI（シー・ピー・アイ）Consumer Price Index：消費者物価指数。

・Aggregate Demand（アグリゲート・ディマンド）：総需要、総需要は4つの要素（消費、投資、政府支出、純輸出）を足し合わせて計算します。

・Aggregate Supply（アグリゲート・サプライ）：総供給、総供給は経済全体で供給される財やサービスの総量で、労働力、資本、技術力などが影響します。

 

（解説）マクロ経済学における『総需要』とは、経済全体で、どれだけの「モノやサービスが欲しい」という需要の合計のことです。具体的には、消費、投資、政府支出、純輸出（輸出－輸入）から計算します。一方の『総供給』は、経済全体で、どれだけの「モノやサービスを供給できるか」という供給能力の合計のことです。具体的には、労働力（働ける人の数や労働時間）、資本（工場や機械などの生産設備）、技術力（生産効率を高める技術）によって決まります。経済全体の「買いたい力（総需要）と、「売りたい力（総供給）」が均衡する点で、モノやサービスの値段（物価水準）と経済全体の生産量（GDP）が決まります。

 



最後に

株式投資とマクロ経済に関連する主要な英語用語をカタカナ表記で解説しました。これらの用語を学び、活用することで、世界の金融市場や経済のニュースをより深く理解できるようになります。ぜひ、継続的に情報をアップデートして、自分自身の知識を広げてください。